痛みを伴う患者さんへ寄り添い、自立した生活を送れるお手伝いが出来る方を求めています。生涯ハッピーを実現するために、日々試行錯誤しながら業務に取り組んでいます。 我々と共に一緒に考え、実践し、「生涯ハッピー」を実現できるようにあなたの力をお貸しください 理学療法士としての役割は、単に運動療法を行うという事ではなく、全身を見ていく立場で患者さんに向き合って頂きます。自身の技術や専門知識のみに偏るのではなく、他部門との連携を図りながら一人の患者さんを改善させるために尽力して頂きます。 専門家として業務に向き合うだけでなく、「どうすれば健幸寿命を高めることができるか」という視点を持って、柔軟に対応して頂けるような方を望んでいます。本気で取り組み、改善率を上げていけるような方を募集しております。 OJウェルネスセンターでは、ILC国際腰痛クリニックにて治療、診察した方を対象に独自のウェルネスプログラムを行っている施設になります。 主に腰部疾患が起因となる症状の改善に取り組んでおり、新たに介護度が高い患者様を受け入れ、各施術の介入に取り組んでいきます。 【OJウェルネスセンターの理念】 「健康寿命(健幸寿命)を高める」ことを理念としつつ、「腰痛治療効果100%」を目指しています!介護度をお持ちの患者様にも運動療法に加え東洋医学、インド医学を中心に鍼灸、メディカルリラクゼーション、独自の食事療法、美健幸プログラムの施術を介入することで「介護度を下げられる」ことが昨今わかってきました。 当施設を心待ちにしております患者様をひとりでも多く受け入れていきたいと考えており、 弊社では、患者さんのお身体を【見直し、自らの気づき、行動できる身体作り】のため生活習慣、メンタル面を含め、身体全体の症状にアプローチし、心身ともに健幸な身体つくりを心がけております。患者様には自宅でのセルフケアーを継続することを目標にリハビリに励んでいただいております。 提携先のILC国際腰痛クリニック監修のもと、椎間板変性や腰椎椎間板ヘルニアなどの起因となる症状を改善するにあたり、運動療法だけでは症状の緩和が難しい症例が多数ある為、腰痛治療後のフォローアップとして理学療法士、鍼灸師、美容師、調理師といった様々なプロフェッショナルが集結する唯一無二の施設でもあります。 ※健幸・・・人生を健康な身体で幸せに生きること。


世間では感染拡大防止の観点からテレワークやオンラインツールの活用がさまざまな分野で求められています。医療介護業界においても時代の変化に対応し、すぐに行動を起こせることが重要だと私たちは考えています。


こんにちは。ライターの古後です。先日のクリニック転職の記事たくさんの方にお読みいただいたので、またまたクリニック関連の記事を書かせていただきました!自身の体験も踏まえた内容となっております。

・入所リハビリテーション(入所・短期入所) ・通所リハビリテーション(デイケア利用者) ・対応利用者数(1日にあたり10~14名) ・個別リハビリテーション/集団リハビリテーションの提供 ・施設内行事のサポート/地域に関連した委託業務等の対応を実施 ・個人担当制ではなくリハビリテーション科全体で利用者様の対応を実施 ・書類業務や訪問業務(家屋調査や担当者会議等)を段階的に担当していただきます ・3ヶ月の試用期間・研修期間を得て、進捗に応じ業務を分配します

さまざまな業界に広く大きな影響を及ぼしている新型コロナウイルス。メディアでは医療崩壊が注目されていますが、介護業界の現状にも目を向けていきます。

この論争はよく聞くと思います。皆さんはどちらがいいと思いますか?新人の方も自分のキャリアプランとしてどのような道を進んでいくのか考えるいいきっかけになると思います。

膝OAの患者もあちこち痛がりますね。筋膜の影響?本当にそうなのかはわかりませんが、研究で示されていることから膝から拡大する痛みをまずは考えていきましょう。

臨床でもよく遭遇する浮腫についてです。浮腫の原理と評価、理学療法について解説していきます。複雑な病態なのでぜひ参考にしてみてください。

運動器リハビリ業務、それに付帯する業務 リハビリ内容は一般的な整形外科理学療法を行っていますが、興味があればピラティスマシンや運動器エコーなどの機器を常時使用することが可能で、局所〜全身と幅広く学び経験することのできる環境です。 年間休日130日以上と休日が多く、有給休暇も取りやすいため、プライベートな時間を作りやすいのも魅力です。 まだまだ患者様の満足度を向上させたいと考えています。

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために、通所リハビリや通所介護事業所の休業、利用控えがクローズアップされています。 感染は怖いけれどもリハビリテーションなどのサービスを受けられないのは、サービスを利用するご利用者にとっては死活問題です。 今回は、その対応策として厚生労働省が都道府県等に行った事務連絡の内容や、それを受けての通所施設等の対応について紹介します。
