認知症を有する方への対応は、今やリハビリテーション・看護・介護の専門職にとって欠かせない実践能力となっています。

厚生労働省の推計では、認知症の高齢者数は2025年に約472万人、2040年には約584万人に達すると見込まれています。

認知症を有する方は、病院、介護施設、在宅など、あらゆる生活の場で暮らしており、認知症の病態や特徴を踏まえた評価と支援の重要性は、今後さらに高まると考えられます。

一方、臨床現場では次のような課題に直面することも少なくありません。

「認知症の方にどのように関わればよいのかわからない」

「ADL練習や運動療法が思うように進まない」

「行動や反応の背景を十分に理解できていない」

「認知機能の低下がある方に対して、何を評価すべきか迷ってしまう」

こうした課題を解決するためには、認知症に関する知識だけでなく、個々の患者・利用者の状態を適切に評価し、その方に合ったアプローチを選択する能力が求められます。

近年、認知症に関する研究が進み、非薬物療法やリハビリテーション、ケアに関する科学的知見も蓄積されてきました。

しかし、エビデンスに基づく介入であっても、すべての方に同じ方法が有効とは限りません。

重要なのは、科学的根拠を理解したうえで、認知症の病態、認知機能、身体機能、生活歴、生活環境などを総合的に評価し、個別性のある支援につなげることです。

特に、認知症を有する方のADLやQOLの維持・向上は、リハビリテーションやケアの現場における重要な課題です。

認知機能の特徴や行動の背景を考慮せずにADL練習や運動療法を提供しても、期待する成果につながらない場合があります。

だからこそ、「何ができないのか」だけではなく、「なぜできないのか」「どのような環境や関わり方で能力を発揮できるのか」という視点が欠かせません。

本セミナーでは、認知症のリハビリテーションや予防に携わっておられる浅田健吾先生を講師にお迎えし、次の3つのテーマを中心に解説していただきます。

認知症の病態と特徴 ― 認知症の理解に必要な基礎知識
認知症リハビリテーションの理論と評価 ― 個別性を捉えるための臨床的視点
認知症を有する方への具体的対応と症例 ― ADL・QOLの維持・向上につなげる実践的アプローチ
単なる知識の習得にとどまらず、実際の臨床場面で活用できる評価の視点や具体的な関わり方を学べる内容です。

リハビリテーション専門職はもちろん、看護職・介護職など、認知症を有する方の生活を支える専門職の皆様にもおすすめします。

認知症の方をより深く理解し、一人ひとりの生活を支える実践力を高めたい方は、ぜひご参加ください。

参加者の声
回復期病院／理学療法士（PT）
病態や特徴を踏まえた評価の視点が整理され、認知症の方への関わり方が変わりました。
ADL練習や運動療法を臨床ですぐに実践できています。

介護老人保健施設／作業療法士（OT）
エビデンスと個別性の両立が分かりやすく、チームで共有できる視点を得られました。
症例が具体的で、現場に落とし込みやすい内容でした。

訪問看護ステーション／看護師
行動を単なる「問題」ではなく、意味のあるサインとして捉える視点を学べました。
在宅での認知症対応に自信が持てるようになりました。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・鍼灸師・柔道整復師・看護師・介護福祉士・介護職

¥2,500

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