事業所規模別では大卒の5人未満が58.2%と、1,000人以上の2倍を超えた。学歴区分は生年月日からの推定で、3年制養成校卒は「短大等」に入る。PT・OTなど職種別の数字は出ていない。

調査の設計は中医協の調査実施小委員会で進め、日本看護協会の木澤晃代専門委員が新たに加わった。同じ日には第26回医療経済実態調査の進め方も承認され、臨時調査の結果報告は12月ごろを見込む。
CPM、寒冷療法、NMES、遠隔リハ、術前リハ、THA後の動作制限まで、11の介入について推奨の強さと根拠を整理しました。自院の術後プロトコルを点検する8つの確認点と、各指針の原文抜粋を載せたExcelの比較表も付けています。

OT協会長は、需給推計に在宅・介護・障害福祉の需要も含めるよう求めました。認定・専門資格の取得が「処遇に反映されていない」との回答は、PTで72.1%、STで78.4%でした。