日本慢性期医療協会(橋本康子会長)が定例記者会見で、骨折・転倒を防ぐ「攻めのリハビリ」を提唱。要介護になる前の予防領域で理学療法士・作業療法士を「転倒リスク健診」の担い手に位置づける4提言を示しました。厚労省のリハビリテーション統括調整室の動きとも重なり、PT・OT法見直しも視野に入ります。

令和9年度介護報酬改定に向け、7月23日の介護給付費分科会が中山間・人口減少地域の提供体制を議論。「特定地域サービス」で老健の理学療法士等や通所介護の専門職の配置基準を弾力化する方向が示され、委員は質の担保と賃金改善を条件に挙げました。

厚労省の第4回検討会で、訪問看護の求人倍率4.54倍など看護職員の地域・領域偏在が主要論点に。2040年までの需要推計を都道府県ごとに算定する作業方針も概ね了承された。リハビリ職を含む提供体制に関わる。


・入所リハビリテーション(入所・短期入所) ・通所リハビリテーション(デイケア利用者) ・対応利用者数(1日にあたり10~14名) ・個別リハビリテーション/集団リハビリテーションの提供 ・施設内行事のサポート/地域に関連した委託業務等の対応を実施 ・個人担当制ではなくリハビリテーション科全体で利用者様の対応を実施 ・書類業務や訪問業務(家屋調査や担当者会議等)を段階的に担当していただきます ・3ヶ月の試用期間・研修期間を得て、進捗に応じ業務を分配します



政府は7月21日、骨太の方針2026を閣議決定しました。リハビリテーションの本文は原案どおりでしたが、「効果的な訪問リハビリテーションの充実を含む」とする脚注が新設されました。高齢者の窓口負担や処遇改善など、リハ専門職に関わる要点を整理します。

カナダ・ケベック市の救急外来で、軽症の筋骨格系の患者を医師の診察より先に理学療法士が診るランダム化比較試験が行われました。痛み、救急外来への再受診、診断の一致度、費用を扱った4本の論文の内容を整理します。

運動器リハビリ業務、それに付帯する業務 リハビリ内容は一般的な整形外科理学療法を行っていますが、興味があればピラティスマシンや運動器エコーなどの機器を常時使用することが可能で、局所〜全身と幅広く学び経験することのできる環境です。 年間休日130日以上と休日が多く、有給休暇も取りやすいため、プライベートな時間を作りやすいのも魅力です。 まだまだ患者様の満足度を向上させたいと考えています。


