団塊の世代が75歳になる2025年を目標に、地域包括ケアシステムの構築が進められている。
そんな地域包括ケアの拠点として、2000年代から身近なショッピングモールに医療機関が急増している。
一時的に衰退してしまったが、再びスポットが当たり始め、以下のような展開していくのではないかと武蔵野大学経済学部の積田淳史准教授が指摘している。
国は医療費抑制のために予防も含めた医療や介護などを一体で提供する地域包括ケアを推進中で、「スポーツジムや介護施設を併設したモールが普及する可能性もある」（積田准教授）。
詳細を読む(引用元)：PRESIDENT Online
既にいくつかの介護事業所がショッピングモール内で、買い物支援等のサービス展開を行っている。そういった施設が更に、普及していくのではないかと予想されている。
地域包括ケアシステムとは、高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもとで、可能な限り住み慣れた地域で、自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう、地域の包括的な支援・サービス提供体制を構築することである。
その中でリハビリテーションは、介護と同じ位置づけとされていて、「地域リハビリテーション」といった住民同士が支え合い、住み慣れた地域でその人らしく暮らしていけるような支援を行っていくことが重要とされている。
