今年、初優勝を果たした川崎フロンターレが、チーム強化に理学療法士を招く。

クラブはＪ１優勝賞金３億円に加え、今季から新設された理念強化分配金など２０億円以上の収入を獲得。同幹部によると、この資金で強化策の第一弾として専属フィジオセラピスト（ＰＴ、理学療法士）を招く。

　昨季は故障者の続出がＶ逸要因の一つとなり、今季は横浜Ｍから篠田洋介フィジカルコーチ（４６）を招いた。同幹部はＰＴを加えることに「ドクターとフィジカルコーチの中間に入る役割。けがからの復帰を早くする」と期待する。

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POSTでも、以前よりサッカーに携わる理学療法士として、鹿島アントラーズの塙敬裕先生や、現在はベガルタ仙台で働く島田周輔先生にインタビューをさせていただいた。

Jリーグの収益は主に、広告料・入場料・物販の3つであり、これらの収入によってクラブチームは支えられている。

川崎は2016年度の入場料収入がリーグの中で5位の907,000,000円であり、ファンが非常に多く人気のチームだ。

2017年より、動画配信サービス「DAZN」が2017年から10年間で約2100億円の放映権契約を交わしたため、均等配分金・理念強化配分金・降格救済金・賞金と言った4つの配分金の額も大幅に増え、Jリーグチームはよりチームの財産である選手のケアにお金をかけられる額が増えた。

理学療法士としては、それだけ価値のある選手を支えるということを自覚しなければいけないし、当然責任も重い。