カンボジア人理学療法士(PT)の教育

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悲しい過去の産物

カンボジアには現在、十分な教育体制が整っていません。

その大きな理由の1つが70年代後半の知識人の大虐殺です。

当時、教育体制が破綻した後、適切な教育を受けていない世代の人が現在、

教育を行う立場になっています。適切な教育を受けたことがないため、

誰もどのようにして教育を行っていけばよいか分からない、

それがカンボジアの教育現場にある最大の問題ではないかと思っています。

カンボジアには理学療法養成校は、

実質首都プノンペンにあるTechnical School for Medical Care (TSMC)1つのみです。

この学校はもともとカンボジアにあった学校を1987年にJICAが支援して新しく設立したもので、

毎年、30~40名の理学療法士を輩出しています。

第4回①

現状と取り組み

TSMCの教育カリキュラムはJICAや外国の団体が一緒に作成したもののようで、

理学療法学科のカリキュラムを見ると、十分な教育を受けているような印象を受けます。

しかし、教師、生徒からのヒアリングによると、実際には行われていない授業も多いそうです。

何故、そんな事が起こるかというと、講義を行える学校の正規教員が少なく、

講義のほとんどを外部講師に依頼していて、かつ、

外部講師が行っている講義の内容を把握している学校職員がいないからだそうです。

また、学校を卒業した後、入職する病院での先輩の多くは以前お話ししたマッサージに近い徒手的治療を使うキネシオセラピストです。 彼らは現在の理学療法士のようなカリキュラムを教育がされていないので、ちゃんとした卒後教育はできません。 その影響か、どのような症例に対しても臥位でのストレッチやマッサージしか治療方法を選択できない理学療法士がたくさんいます。 せっかく学校で学んできた知識も、卒後に職場で使う事なく、忘れていってしまう、もったいない限りです。 Kitahara Japan Clinicでは現在、2名のカンボジア人理学療法士を雇用し、教育にあたっています。 どの程度の知識があるのかをみるために日本の理学療法士 国家試験を英訳したところ、 半分くらいの問題は習ったことがないとのことでした。クリニックでは面接で精査し、 優秀なカンボジア人理学療法士を雇用しているので、一般的な理学療法士の知識はさらに劣ると思われます。  

第4回②

日本よりもいいカンボジアの教育

北原グループでは現在、2本柱で理学療法士の教育を行っています。

1つはTSMCでの講義の開催、もう1つはクリニックで雇用したカンボジア人理学療法士への教育です。

私達は2012年からTSMCで講義を行っています。テーマは「stroke rehabilitation」と「人の正常運動」。

また、国立病院で、同校の学生をインターンとして受け入れて、臨床場面での実践指導も行っています。

TSMCの学生は1年生から病院の実習を受けていて、日本の学生よりも臨床に触れる機会が多いです。

学生にとって実際の臨床を体験できる機会は多い方がよいことです。

それを知った時、カンボジアの教育の中にも日本よりもよいところがあるのだなと感じた事を覚えています。

ですが、実際の実習場面を見て、そんな気持ちはなくなりました。

実習先では、1マンパワーとして使われて、ろくに指導すらしてくれません。

ひどい時は実習生が患者さんに治療をしている時に少し離れたところで本来指導すべき病院職員が集まり談笑していることさえあります。

今、強く感じているのは、カンボジアの医療者のレベルが低いのは一重に教育の問題であるということです。

Kitahara Japan Clinicで作成したカンボジア人理学療法士向けの卒後教育プログラムを使用しています。

Kitahara Japan Clinicでカンボジア人理学療法士を雇用し、教育開始してから1年たちますが、

適切な教育を行えば、日本人と遜色のない理学療法を行えるようになります。彼らに足りないのは、

しっかりと教育してくれる先生と時間です。Kitahara Japan Clinicでは、

より質の高い教育を行えるように、教育プログラムの見直しを随時行っています。

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亀田佳一先生経歴

経歴:

2006年国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院卒業。

卒業後、北原国際病院入職。

2012年からカンボジアに渡航し、経済産業省の事業、HHRD(Healthcare and Human Resourse Development )プロジェクトの

調査事業に携わる。

2013年、カンボジア、プノンペンのKitahara Japan Clinicにリハビリテーション責任者として勤務開始。

2013年、NGO 日本医療開発機構にリハビリテーション責任者として勤務開始。

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