東京都健康長寿医療センター研究所の藤原佳典研究部長の研究グループは、日常の生活に問題のない健康な高齢者であっても、社会的な孤立と閉じこもり傾向が重積している者では6年後の死亡率が、どちらも該当しない者に比べて2.2倍高まることを明らかにした。

これまでの研究から、「社会的孤立状態」が高齢者の死亡率を高めることが知られている。また外出頻度が低い状態（外出頻度が週1日以下）である「閉じこもり」も、同様に高齢者の死亡率の上昇に関連することが明らかになっている。しかしながら、これらの要因の重積が高齢者の健康にどのような負の相乗効果を与えるのかについては明らかではなかった。

本研究では、2008年から2014年に首都圏近郊（埼玉県和光市）で行った郵送調査結果を用いて、公共交通機関の使用や日常品の買い物、食事の用意などの日常生活動作に問題のない健康な研究参加者を、社会的孤立および閉じこもり傾向の有無の組み合わせで4群に分け、6年間の死亡率の違いを検討した。

同居家族以外との対面および非対面（電話やメールなど）のコミュニケーション頻度が両者を合わせても週1回未満の者を社会的孤立と定義し、普段の外出する頻度（買い物、散歩、通院など）が2～3日に1回程度以下の者（すなわち1日1回未満）を閉じこもり傾向と定義した。

研究の結果、社会的孤立と閉じこもり傾向の両者に該当しない高齢者に比べて、両者が重積している高齢者では6年後の死亡率が2.2倍高くなり、社会的孤立か閉じこもり傾向どちらか一方のみに該当する者より死亡率が顕著に高くなることが分かった。

この研究成果は、国際雑誌「International psychogeriatric」オンライン版（7月19日付）に掲載されている。