マイナビコメディカルが運営する「セラピストプラス」で、日本理学療法士協会 半田一登会長、日本作業療法士協会 中村春基会長、日本言語聴覚士協会深浦順一会長の対談が行われた。

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対談の中で、中村会長は医療費全体のうちのリハビリテーションが占める割合を現在の5.4％から10％程度にまで引き上げていただきたいと話した。今年度の改定で急性期に「早期離床・リハビリテーション加算（患者1人1日につき500 点）」がついたが、現場の理学療法士の数足りていないこと、慢性期、在宅リハビリテーションの現場も同様の現状について述べた。

また半田会長は、かつて１年間で1,300万円程度あった理学療法士による医療施設の収益が、現状では900万円も満たないことについて言及した。白衣を着ているから、一般の方からは裕福そうに見えるが、実際はワーキングプアと言ってもいいくらいだと述べ、介護職の人材難、待遇改善だけではなく医療全体の人件費のバランスにぜひ着目して欲しいと話した。