2022.10.08

就労条件の希望マッチ度が就労期間と関連することを実証 ―当事者の希望を優先する就労支援の後押しに―

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医療ニュース

国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所地域精神保健・法制度研究部、五十嵐百花研究員らの研究グループは、個別就労支援サービスを利用した精神障害を持つ人の就労状況を調査し、希望の条件により多くマッチする仕事に就いた場合、就労がより長く続くことを明らかにしました。当事者の希望を優先することが就労継続につながるという結果は、当事者中心の理念を科学的に裏付けるものであり、就労支援の実践に重要な示唆を与えると考えられます。この研究成果は 2022 年 10 月 7 日午前 8 時（日本時間）、精神科リハビリテーションの国際学術雑誌『Psychiatric Rehabilitation Journal』オンライン版に掲載されました。

（図 1）仕事の希望５項目とマッチの条件

■背景

精神障害を持つ人にとって就労のハードルは高く、仕事に就きたいと思いながらも実現できていない人が多いことが知られています。しかし、働くことは生活の質の向上や症状の改善につながると言われ、その人らしい生き生きとした生活を取り戻すための 1 つの大切な要素と考えられます。

援助付き雇用プログラム、あるいは IPS（Individual Placement and Support）とは、精神疾患の重症度や障害の程度に関係なく、利用者の希望やニーズに基づいたサービスを行うことを支援哲学として米国で開発された、訪問・同行（アウトリーチ）型の個別就労支援です。重い精神障害を持つ人の就職に効果があることが多くの研究で認められており、世界で広く実践されています。日本でも、現在 20 以上の事業所（就労移行支援事業所や精神科デイケアなど）によって援助付き雇用プログラム（IPS）が提供されています。

援助付き雇用プログラム（IPS）は就職を効果的に支援できる一方で、就労の継続が新たな課題となっています。仕事に就いた後でさまざまな課題に直面し、1 年以内に辞めてしまう人も多くいます。どうすれば、その人に合った仕事を見つけ、長く続けることができるのかを明らかにすることが重要です。

そこで本研究では、援助付き雇用プログラム（IPS）利用者から聞き取った仕事の希望と、実際に就職した仕事の条件の合致に着目しました。職種、月収、週当たり労働時間、通勤時間、障害開示の５つの項目について、より希望とマッチした仕事はより長く続くという仮説を立て、援助付き雇用プログラム（IPS）利用者の就労状況のデータを分析しました。いくつかの先行研究では、職種のみのマッチと就労期間の関連を調査しており、結論は一貫していませんでした。職種以外にも注目し、複数の側面から希望とのマッチを調べた研究は、本研究が初めてです。

■研究内容

援助付き雇用プログラム（IPS）を実施する 16 の事業所において、2017 年 1 月 1 日から 6 月 30日の間にサービスの利用を開始した、精神疾患の診断を持つ人を対象としました。202 名の参加者について、2 年間の追跡調査を実施しました。利用開始時に、職種、月収、週当たり労働時間、通勤時間、障害開示の５つの項目について、支援スタッフが利用者の希望を聞き取りました。すべての項目に回答し、かつ 2 年間の間に 1 回以上就職した人は 112 人でした。離職と再就職によって、1 人につき複数回の就職があった場合、別々に分析対象としたため、合計で 130 回の就職を分析しました。それぞれの就職について、実際に希望とマッチしていたかどうか、研究者が決めたマッチの条件によって判定しました（図 1）。また、就職した日と辞めた日から就労週数を計算し、希望マッチとの関連を統計的に分析しました。

結果は、5 項目それぞれのマッチは就労期間と関連しませんでしたが、5 項目のうち何項目がマッチしたかという、総合的な希望マッチ度（1 から 5）は就労期間と有意に関連していました。マッチ度３の就労期間（平均 49.2 週）と、マッチ度 4 の就労期間（平均 57.3 週）は、それぞれマッチ度１の就労期間（平均 22.8 週）よりも有意に長いことが示されました（図 2）。また、マッチ度の低い群（1－2）と高い群（3－5）の 2 群に分けて比較すると、マッチ度の高い群の就労期間が有意に長いことが示されました。

（図 2）希望マッチ度ごとの平均就労週数

■研究の意義・今後の展望

「より希望に近い仕事に就けば、長続きする」という結果は、当たり前に感じられるかもしれません。しかし、精神障害を持つ人の就労支援の歴史において、個々の当事者の希望が重視されてきたとは必ずしも言えないのが現実です。障害を持つ人を集団で雇用する保護的雇用では、1 人1 人に合わせた多様な仕事の選択肢を用意することは困難です。また、仕事に就く前に基礎的な能力を高めることが必要だと考えられ、簡単な仕事から段階を踏んでいくような集団型支援や、全員が同じ支援フローに沿って進むようなプログラムが主流でした。そのような中、個人の希望やニーズに合わせた柔軟で包括的な支援モデルとして誕生し、重い精神障害を持つ人でも民間のさまざまな企業で働けることを実証したのが、援助付き雇用プログラム（IPS）です。本研究は、当事者の希望を優先する支援が効果的であるという考えに、新しい側面から科学的根拠を提供することで、当事者中心の支援を後押しするものと考えられます。

より具体的な示唆としては、援助付き雇用プログラム（IPS）を実践する支援者に対し、本研究で用いた 5 項目を含む複数の面から利用者の希望を聞き取ること、そして希望に合致するように就職活動支援を行うことや、その事後評価が推奨されます。今後の研究では、希望マッチの条件が本当に当事者の感覚と合っているかや、本研究の結果が別の国や地域でも再現されるかを確かめることが求められます。また、希望マッチと仕事の満足度の関係を明らかにすることも重要と考えられます。