病院の集約化のあと、在院日数の短縮と合併症の減少、患者の移動距離の増加が認められた。費用を検証した研究は26件のうち1件もなかった。OECD諸国の病院計画改革を対象にした系統的レビューとメタ分析の結果を、医療政策の専門誌ヘルス・ポリシーが7月30日付で掲載した。医療費の抑制を掲げて進む再編に、費用の裏づけが欠けているという著者らの指摘。

レビューはスイス・ザンクトガレン大学の研究チームが、コクランの方法論に沿って実施した。PubMedとWeb of Scienceを2000年1月から2025年9月まで検索し、12か国の26研究を組み入れている。組み入れられたのは無作為化を伴わない準実験デザインの研究で、偏りはジョアンナ・ブリッグス研究所のチェックリストで評価された。

改革は4つの類型に整理された。医療機能を特定の施設に集める集約化、一定の症例数を求める最低症例数要件、成績に連動した目標の設定、運営主体や所有形態の再編である。

集約化では、患者の移動距離が増加していた。在院日数は短縮し、標準化平均差はマイナス0.09（95％信頼区間 -0.17〜-0.01）。合併症も減り、リスク差はマイナス14.52ポイント（同 -25.95〜-3.09）だった。

30日以内の再入院は、集約化と成績連動目標を合わせた解析でリスク差マイナス0.43ポイント（95％信頼区間 -0.65〜-0.22）。わずかながら減少している。