POSTインタビュアー：私たちが一般企業に勤めるという選択肢についてどう思われますか？

これまでは、福祉機器関係に関わる療法士が少なかったということもあってか、これらの分野に対する講演依頼等は決まった方々に来ていました。しかし、最近では福祉工学科などがある大学も出来、この大学院を経て一般企業に再就職するということもあるようです。しかしながら、企業側も理学療法士だったらだれでもいいということはありません。それ相応のスキルを持ちつつ、企業側も理学療法士に求めるものを明らかにすることができれば、企業と理学療法士のスキルがマッチするのではないかと思います。

POSTインタビュアー：これまでの在宅でも関わりと、ここ最近での関わりの変化はありますか？

以前に比べて保険点数の関係上だとは思いますが、回復期の方々が住宅改修に関わることが多くなりました。これについては非常に良いことだとは思いますが、それに対しての知識等が追いついていないように思います。そこの問題で、療法士が在宅支援に関わる質の問題が問われるようになってきました。昔は携わっている人が少なかったので、出来る人に仕事が集中することがありました。そうすると自ずとスキルをあげざるを得なかった。また、全国的にも住宅改修に関わっている人が数えることができる程でしたので、情報交換をよくしていたのですが、今では、人数も多くてなかなか情報交換できていないのが現状です。そもそも相談する人もいないようです。

POSTインタビュアー：これからの在宅支援はどう変わっていくべきだと思いますか？

昔ですと、リハ室内での患者さんの状態しかわからなかった。今ではそれが病棟まで目線が行くようになって状態が把握出来るようになりました。それが徐々に在宅へ目が向き、病院内でも退院前のカンファレンスが家族を含めてあります。しかし、その中で専門職がずらっと揃い、「こうした方が良いですよ。」と言われれば「わかりました。そうします。」としか言えない状態です。そうなれば結局は患者さん、家族も含めて自宅では言われたことをしないこともあるわけです。患者さんや家族は「こんな生活がしたい。」という想いがあるので、それを踏まえた上での生活指導でなければなりません。こうした事実があるということも知っておいていただきたいですね。