IoTを活用しデータの収集、蓄積されたデータの分析、そしてより良い機器やサービスの開発、提供が行われる事を目標にした「第4次産業革命」。介護やリハビリの業界に対してもその恩恵は大きい。
リハビリ支援ロボットもその一つであり、そのロボットが開発段階から提供される段階に入ってきている。
リーフ株式会社は、歩行を評価できるデバイスをつけたインソールやベッド搬送アシストロボットなど、介護やリハビリ支援ロボットの開発をメインに行ってきた企業だ。
その企業が、トヨタ自動車株式会社と株式会社三井住友銀行などが投資する「未来創成ファンド」やパラマウントベッド株式会社などの大手から資金を得て、今後は製造、販売の体制を構築し、量産を加速させていくというニュースだ。
対象となるのは「歩行リハビリ支援ツールTree」。2016年から脳血管障害による片麻痺患者を対象に、国内の病院施設で研究が行われ、多くの研究発表がされてきた。現在、その量産化モデルが開発され、2019年の6月、第56回日本リハビリテーション医学会学術集会、国際リハビリテーション医学会で展示予定となっている。
このようにリハビリ支援ロボットが量産化の段階に入った今、療法士の職域が浸食されるという懸念もされているが果たしてどうだろうか。
帝人ファーマ株式会社が開発した上肢用ロボット型運動訓練装置「ReoGo-J」という機器がある。療法士が実施しているリーチ動作をもとに対象者の状況に合わせて、17種類の難易度別に訓練を選択する事が出来る機器だ。
この研究の一つに、脳卒中発症後4〜8週間の、軽度から中度片麻痺患者60例を対象に、療法士の訓練とReoGoを用いた訓練を併用した群と、療法士による訓練と通常の自主訓練を併用した群との比較研究がある。結果は、療法士の訓練とReoGoを用いた訓練を併用した群が優位に運動機能の指標の改善がみられている。
リハビリ支援ロボットを使用することで、患者やクライアントの状況は確実に緩解へと向かい、使用者にとって有益なものとなるだろう。しかしながら、この研究のように療法士とともに介入することで、より良い結果を得られることも間違いないだろう。患者やクライアントのリハビリテーションの促進の妨げにならないよう、共存して行く道を歩みたい。
参考：
