はじめに

国家公務員の給与を決める際の参考資料となる「職種別民間給与実態調査」では、病院部門の調査が2020年からコロナ禍の影響で中止されていました。令和5年から病院部門の調査が再開され、現在は3年分の連続データが揃っています。人事院が行うこの調査は、理学療法士・作業療法士それぞれの給与水準を個別に把握できる貴重な統計です。

今回は、令和7年の最新データを加え、H30・H31・R5・R6・R7の5時点を比較します。年収額は「決まって支給する給与（総支給月額）※」に「×12ヶ月＋賞与3ヶ月分又は4ヶ月分」を加えて計算しています。

※本記事は人事院「職種別民間給与実態調査」のデータを使用しています（企業規模50人以上・4月分）。厚労省「賃金構造基本統計調査」（企業規模5人以上・6月分・4職種合算）とは対象が異なるため数値は一致しません。両調査の違いについてはこちら

※決まって支給する給与（総支給月額）は各年4月分の給与月額です。

※きまって支給する給与：基本給はもとより、年齢給、勤続給、地域給、寒冷地手当、能率給、家族手当、住宅手当、精勤手当、職務手当、通勤手当、役付手当、超過勤務手当、夜勤手当、休日手当等月ごとに支給される全ての給与を含めたものをいう。

＜理学療法士：H30→H31→R5→R6→R7＞＊賞与3ヶ月版

＊（）前年比。▲はマイナス。