後期回復期から維持期の循環器理学療法で、理学療法士に求められる評価のミニマムスタンダードとして、320項目のうち205項目が「必須」と合意された。日本循環器理学療法学会の標準化委員会に所属する名古屋市立大学の加藤倫卓氏らの研究グループが、修正デルファイ法による調査結果を原著論文にまとめた。論文は学会誌「循環器理学療法学」で10月30日にJ-STAGEに早期公開された。学会の公式な指針ではない。体重変化率やTUG、座位時間、MNAなど、急性期版で合意に至らなかった項目が加わっている。全文を無料で読める。

 

論文によると、対象は同学会のA会員のうち、主に回復期の循環器理学療法に従事していた理学療法士63人。2023年3〜7月に3回のオンライン調査を行い、全員が3回とも回答した。回答者の70%以上が「必須である」と答えた項目をミニマムスタンダードとした。

 

後期回復期は外来での監視下運動療法と在宅での非監視下運動療法を行う時期、維持期は社会復帰後に生涯続ける運動療法の時期と定義した。急性期版と同じ320項目の調査票を使い、合意は第1回で185項目、第2回で17項目、第3回で3項目に得られた。

 

区分別に見ると、病態把握や効果判定に使う指標は127項目中82項目で合意し、急性期版の105項目より23項目少ない。理学療法士が測定・調査できる指標は175項目中107項目で、急性期版より7項目多かった。他分野の指標は18項目中16項目で、急性期と同じ結果だった。

 

急性期版で合意に至らず、今回必須とされたのは生活機能や長期管理に関わる評価だ。体重変化率、TUG、中等度以上の身体活動量や座位時間、改訂長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R）、MNAと食事記録が並ぶ。簡易フレイルインデックスとSARC-F、運動療法のリスク層別化に使う米国心血管呼吸リハビリテーション協会（AACVPR）のリスク分類でも合意が得られた。

 

ただ、中等度以上の身体活動量、座位時間、MNAは63人中45人（71.4%）が必須と答えての採用で、合意の基準を1人分上回った形だ。食事記録や簡易フレイルインデックス、AACVPRのリスク分類も73.0%だった。

 

逆に、ECMOやIABPなどの補助循環は70%以上が「必須でない」と判断し、人工呼吸器の設定に関する項目も合意に至らなかった。せん妄評価のRASSや、心肺運動負荷試験の一部の指標も外れている。内服薬、植込み型心臓電気デバイス、BNP/NT-proBNPは急性期と同様に必須とされた。

 

論文は、急性期の疾患中心の評価に加え、生活機能を包括的に捉える評価がより重要になると考察した。体組成の測定機器がなくても実施できるSARC-Fなどは、在宅でも使える点が合意につながった可能性があるという。

 

回答者は理学療法士としての経験年数の中央値が17年、心臓リハビリテーション指導士の保有者が87%を占める。著者らは限界として、調査項目が委員会の知見で作られ、全ての評価場面を網羅していないことや、回答者の専門領域の偏り、対象となり得た会員の約6割しか参加していないことを挙げた。より多様な現場の意見で妥当性を検証する必要があるとしている。回答は2024年度・26年度の診療報酬改定より前に集めたものだ。

 

加藤氏らは2024年、同じ手法による急性期の循環器理学療法の評価のミニマムスタンダードを同誌に発表している。今回の論文は、その後期回復期・維持期版にあたる。

参考資料：加藤倫卓ほか「後期回復期および維持期における循環器理学療法評価のミニマムスタンダード」循環器理学療法学 第6巻第1号（2027年）、J-STAGE早期公開2026年10月30日

加藤倫卓ほか「急性期の循環器理学療法における評価の標準化：修正Delphi法を用いたミニマムスタンダードの合意形成」循環器理学療法学 2024;3(1):25-48