先月の23日と24日に第18回日本言語聴覚学会が島根県にあるくにびきメッセで開催された。

シンポジウムでは日本理学療法士協会 半田一登会長、日本作業療法士協会 中村春基会長、日本言語聴覚士協会 深浦順一会長、全国デイ・ケア協会 斉藤正身会長の四者によって、地域包括ケアに求められる言語聴覚士の役割について討論された。

　初めに登壇した半田一登氏（日本理学療法士協会会長）は，地域包括ケアの推進にはリハビリテーション技術“Hands-on skills”に加え，多施設・職種間の情報提供などの“Hands-off skills”が求められると述べた。（中略）

　続いて日本作業療法士協会会長の中村春基氏は，高齢者に限らず「地域で住みにくさを感じている全ての人を支えるのが地域包括ケアである」と指摘し，退院後の患者の生活をイメージした支援が重要だと述べた。（中略）

（中略）深浦順一氏（日本言語聴覚士協会会長）は，社会の要請に比べ言語聴覚士の数は不足していると述べ，数を補うには一人ひとりの総合的評価力・マネジメント力の向上が必要との見解を示した。（以下略）

詳細を読む（引用元）：医学書院

医療の在宅化が進むに連れて、キーワードになるのが「地域」ということは間違いない。

しかし在宅の現場において、コミュニケーション障害や摂食・嚥下障害を支援する言語聴覚士は非常に不足しており、他職種がカバーしているケースも多い。

日本人の死亡原因の第3位は肺炎であり、その多くが在宅の高齢者や脳血管疾患患者、あるいはパーキンソン疾患患者である。

言語聴覚士の方は、今後の働き方を考えたときに、病院だけではなく一つ「地域」という選択肢を持って活躍の場を探してみてはいかがだろうか。