起業を考えていても、株式会社や法人化には踏み切れない人が多いのは事実。自身もその一人です。 でしたらまずは、基本ノーリスクでハードルも低い兼任の個人事業主を検討してみても良いかと思います。
新卒からクリニックに10年間勤務し、そこで感じた理学療法士業界や組織の限界。 その中で、見出した外来整形外科と個人事業主を兼任するという新しい働き方の可能性について発信します。
「腰痛」は、いつの時代も訴えが多い症状の1つです。特に妊娠期の女性は、ホルモンバランスや姿勢の変化に伴い、発症率が高くなります。

現在、理学療法士をはじめとするセラピストの卒後教育は、学会や研究会、民間企業等が提供するセミナー等によって行われています。日本理学療法士協会も認定や専門理学療法士制度の中で、卒後教育に注力し、来るべきセラピスト過多の時代に向けて競争力のあるセラピストを養成しています。スポーツ理学療法の分野では、IFSPT(国際スポーツ理学療法連盟)では、理学療法士をスポーツPTスペシャリストに要請するプログラムを作り、WCPT参加国に導入を呼びかけています。これら以外にも、様々な団体が「資格」を発行しています。
今日のセラピストは研究に取り組むか否かに関わらず、世界から発信される一次データから情報を得る能力が必要とされます。臨床において、エビデンスを理解することは不可欠であり、そのためにも論文を読む習慣を若いうちに作り上げることが必要になります。

第4回は形態解剖学的視点から考える骨盤の前後傾の正しい評価方法について書かせていただきます。今回は骨盤の形態解剖学(形態解剖学:その組織の構造を学ぶ解剖学)を例にどのように臨床に生かしていくかを書かせていただきます。