通所リハの送迎車が一台500万円なら、その10%の50万円は介護事業所がそのまま負担する。訪問リハの燃料費・車両維持費、老健の建て替え、特養のオムツ・消毒液・寝具一式、デイケアのリハ機器更新――介護現場が日常的に支払う消費税は、診療報酬と同じく「最終消費者に転嫁できない構造」のまま、事業者の身銭となって積み上がってきた。介護保険制度がスタートした2000年4月から26年。この「見えない税」を介護分野でどう扱ってきたか、医療版「損税37年史」と対をなす介護版を整理する。
訓練室の改修が先送りになりかねない、機器更新が滞り得る、新規採用が抑制につながる可能性がある、回復期リハ病棟の人員配置を「ぎりぎりの最低基準」で維持せざるを得ない――。リハ職が現場で感じる"締めつけ"の根底には、診療報酬の伸び悩みだけではない、医療界が「損税(そんぜい)」と呼んできた構造的な税の問題がある。本特集では、1989年の消費税導入以前から2026年4月現在までの全史を、制度史と病院経営への実害の両面から整理する。
朝の申し送りで隣の先輩のリハをチラ見し、午後のセッションで再現してみる──新人・若手の臨床は、こうした模倣の積み重ねでできています。模倣そのものは悪くありません。問題は、私たちが「何を」「いつの基準で」真似ているのかを、自覚しないまま継承していることです。本記事では、教育学・社会心理学・PT教育の研究をたどり、「先輩のやり方を真似る」という当たり前の行為に潜む観察学習バイアスを言語化します。最後に、明日の臨床から使える「翻訳の3つの問い」をチェックリストとして提示します。
理学療法士や作業療法士の皆さん、臨床でインソールを作製する際、いきなりインソールの形状を考え始めていませんか? どれだけ考えて、時間をかけてインソールを作っても、土台となる「靴」と「足部」が適合していなければ、その効果は半減、あるいはゼロになります。 本記事では、インソール作製を「足部・靴・インソール」の3つとして捉え、評価から作製までの全工程を特別に公開します。