発表内容の概要
高齢者の健康増進、健康長寿の実現を目指す地方独立行政法人 東京都健康長寿医療センター（所在地：東京都板橋区／理事長：鳥羽 研二）は、社会参加と地域保健研究チームの「ペット飼育と社会保障費との関連性」に関する研究論文を、米国科学誌「PLOS ONE（プロス ワン）」に 1 月 27 日に発表したことをお知らせします。ペット飼育と社会保障費抑制の関連性を明らかにした発表は、本邦が初めてとなります。
研究目的
社会参加と地域保健研究チームの先行研究により、ペットを飼育する高齢者ではフレイルや自立喪失※1 が発生するリスク※2 が大幅に低いことを報告していますが、ペット飼育者の中にも医療や介護を必要とする高齢者がいます。本研究では、既往歴や要介護認定者数には差のない①ペット飼育者と②ペット非飼育者との間で、2017 年 6 月の調査時から直近の 17 カ月間（2016 年 1 月まで）の月額の医療費※3 及び介護保険サービス利用費の差異を調べました。
研究の意義
本研究から、ペット飼育者と非飼育者との間で医療費に差は生じていなかった一方で、ペット非飼育者に比べて飼育者では介護費が約半額に抑制されていることが示されました。これは、ペット飼育者では、利用する介護サービスの利用頻度が低いことや、軽度の介護サービスの利用に繋がっていることが考えられます。高齢化の進展に伴う介護費の増大に対して、犬や猫の飼育は介護予防効果のみならず、介護費の抑制にも寄与することが示唆されました。ペットを飼育することによる役割、責任感、活発で規則正しい生活の維持など、介護費に反映する可能性のある日常生活の自立・自律に関する多面的な要因が考えられます。
研究成果の概要
本研究では、2017 年に埼玉県比企郡鳩山町での疫学調査に応答した 460 名の調査データを使用しました。研究対象者の平均年齢は 77.7 歳、男性の割合は 61.6％でした。有病率は、高血圧が 51.1%、脂質異常症が 37.4%、骨関節疾患が 27.4%、心疾患が 22.2%、糖尿病 19.3%、脳血管疾患 10.7%であり、要介護認定割合は 6.3%であり、これらの該当割合は①ペット飼育者と②ペット非飼育者との間に有意な差はみられませんでした。ペット飼育割合は 20.9%で、このうち 24.0%が犬及び猫の飼育、42.7%が犬のみ飼育、24.0%が猫のみ飼育でした。
調査時の月額医療費は、①ペット飼育者が 48,054 円、②ペット非飼育者が 42,260 円であり、調査期間における月額医療費の比は最小 0.9、最大 1.2 と有意な差はみられませんでした。一方、①ペット飼育者と②ペット非飼育者の調査時の月額介護保険サービス利用費は 676 円と 1,420 円であり、調査期間中における月額介護費の比は最小 1.2 最大 2.3と有意な差がみられました。
掲載論文
掲載誌：米国科学誌「PLOS ONE（プロス ワン）」
論文掲載 URL：https://journals.plos.org/plosone/article?id=10.1371/journal.pone.0277049
原題：「Pet Ownership-Related Differences in Medical and Long-Term Care Costs among CommunityDwelling Older Japanese」
和訳：地域在住高齢者におけるペット飼育者・非飼育者の医療費及び介護費の差異について
※1 自立喪失・・要介護認定及び総死亡
※2 リスク・・一定の期間で事象が発生する確率
※3 医療費・・国民健康保険及び後期高齢医療保険のレセプトデータから医療費の総額を算出
詳細▶︎https://www.tmghig.jp/research/release/2023/0203.html
注）プレスリリースで紹介している論文の多くは、単純論文による最新の実験や分析等の成果報告に過ぎました。 、さらに研究や実験を進める必要があります。 、専門家の指導を受けるなど十分に配慮するようにしてください。
