地域医療構想は、人口の高齢化や医療需要の変化に対応するため、地域ごとの医療提供体制を最適化する取り組みとして2015年に導入されました。この構想は2025年を目標に病床の機能分化や連携を進めてきましたが、さらなる高齢化を見据え、2040年に向けた新たな地域医療構想がこのたび公表されました。
新たな構想では、在宅医療の強化と高齢者急性期医療の充実が重要な柱となっています。医療と介護の複合ニーズに対応し、患者が住み慣れた地域で安心して生活できる環境を整備することが目指されています。
報告書の中でリハビリテーションの役割に着目します。高齢者救急では、入院早期からのリハビリテーションが、ADLの低下防止や早期退院につながるとされており、退院後の生活環境を考慮した支援体制の構築が求められます。さらに、外来医療や在宅医療と連携し、患者一人ひとりに適したリハビリを適切な場で提供する仕組みが強調されています。
また、従来の病床機能区分における「回復期」は、新たに「包括期機能」として再編されることが提案されています。この包括期機能は、急性期治療を経過した患者に対し、リハビリテーションや栄養管理、口腔ケアを一体的に提供することを目的としており、早期の在宅復帰を支援する役割を担います。この再編により、高齢者救急の受け皿としての機能が強化されることが期待されています。
在宅医療の分野では、多職種が連携して24時間対応できる体制の構築が求められています。医療機関だけでなく、訪問看護ステーションや介護施設、地域の診療所などが連携し、オンライン診療を積極的に活用することによって、効率的で効果的な医療提供が目指されています。特に過疎地域では、ICT（情報通信技術）の導入が医療アクセス改善の鍵となるでしょう。
リハビリテーションは、新たな地域医療構想の中核を成す役割を担っています。それは単なる医療行為ではなく、患者のQOLを向上させ、社会とのつながりを支えるものとして位置づけられています。高齢化社会における地域医療のあり方が問われる中、リハビリテーションが持つ可能性が改めて注目されていると感じます。
