ざっくりPOINT

■厚生労働省老健局の鈴木健彦老人保健課長は、このほど茨城県つくば市内で開かれたシンポジウムで講演した。

■講演では「次の介護保険制度改正に向け」、住宅改修を実施する際には理学療法士や作業療法士が関与する仕組みの導入を検討する方針を示した。

■ また、鈴木課長はリハビリ専門職について、社会全体を支える上で重要だと指摘。自立支援型のケアの実現に向け、一人ひとりの利用者に対するサービス提供だけでなく、地域ケア会議などでも専門職としての知見を生かす必要があるとした。
 

詳細を読む（引用元）:CBnews

POST編集部コメント

厚生労働省が住宅改修にPTやOTが必要との見解を示し、次期改定にも盛り込まれる見込みだといいます。

こういった追い風に対して、病院や事業所を含めPTやOTはしっかりと対応しないといけません。

しっかりとした実績や学術的証明はもちろんのこと、専門職集団として多職種や国にもしっかりとアピールする必要があります。

何事も準備とタイミングがものをいいます。

文責

POST編集部　細川寛将