世界一の高齢社会を迎えていると言われている日本。今後、医療体制はどのようになっていくのか非常に気になる部分である。そんな中こんなニュースが報告された。

団塊の世代がすべて７５歳以上となる２０２５年に在宅医療を受ける人が１００万人を超えることが、厚生労働省の推計で分かった。

詳細を読む(引用元)：朝日新聞DIGITAL

2016年の時点で在宅医療を受けた人は約67万人だったが、2025年には高齢化の影響により1.5倍の100万人になる予想。政府は、医療費の抑制を目指し、一般病床と療養病床のベッド数を現在より10万床少ない約119万床にしていくことで、在宅医療への移行を進めていく方針だ。

その為、今後は在宅でのリハビリテーションに需要が高まってくると推測される。訪問リハビリなどでは、療法士が実際に生活の場に出向いて、障害を抱えていてもより良いQOLを目指していけるよう、動作指導や生活指導を行う。他職種との連携も重要で、ホームヘルパーへより自立を促す介助方法を指導したり、福祉用具業者と手すりの設置位置を検討したり身体機能面だけではなく生活をトータルに考える必要がある。その分面白さがあるのでないだろうか。

高齢者に在宅で自分の健康を管理してもらい社会保障費を削減していくことは、日本の財政から考えれば必ず必要になってくる。

今までは、病院に就職する選択が主流な印象であった。しかし今後は、訪問リハビリテーションのような地域や社会に出て行く療法士が必要とされる時代になっていきそうだ。