今月11日-12日、第2回となる「アジア理学療法フォーラム」が、東京都にある品川プリンスホテルにて開催された。

本フォーラムは、国が推進するアジア健康構想の基本方針ならびに国際・アジア健康構想協議会の方向性と一体的な取り組みとして、アジア各国の政府および各国理学療法士協会との連絡・連携体制を構築し、相互協力体制を整備することを目的として実施されたものである。台湾・タイ・ベトナム・シンガポールなど計17カ国・地域の理学療法士協会代表とリハビリテーション所管庁担当官等が集まった。

基調講演では、「アジア健康構想(AHWIN)の現状と展望」について、内閣官房 健康・医療戦略室の藤本康二次長が、アジア諸国の高齢化率の推移と2035年の高齢者向け市場について説明。超超高齢社会に突入しているの日本が、諸外国に向けて自国の経験に基づく制度設計の提案をしていくことが必要だと述べた。

シンポジウムでは、「リハビリテーション関連職種の教育と現状」に関して、日本作業療法士協会 陣内大輔氏、日本理学療法士協会 高橋哲也氏、日本言語聴覚士協会 立石雅子氏が登壇。

陣内氏は、生活行為向上マネジメント（NTTDLP）について事例を用いて紹介。国内の作業療法士全員が理解をして行えるように進めていくと述べた。高橋氏は、理学療法士国家試験に関して大学出身者が92%に対し、専門学校卒では71%と20%以上の開きがある現状を紹介し、教育の質の統一を測る必要があると言及した。立石氏は医療施設だけでなく、社会地域の中でも我々の専門が必要だと訴えた。また、PTOTの指定規則変更に関しては、資格制度が違うものの、教育レベルをあげるという指導方針は変わらない。STもそれに合わせられるところは合わせるという方向性だと述べた。