施設入所中のアルツハイマー型認知症患者では在宅の患者に比べて睡眠障害が多い

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認知症の患者には、⾏動・⼼理症状(Behavioral and psychological symptoms of dementia: BPSD)と呼ばれるさまざまな精神症状や⾏動症状があります。BPSD の症状は多彩で、現実にないことを訴えたり、気分が落ち込んでしまったり、怒ってしまったり、夜の睡眠に⽀障を来したりとさまざまです。しかしながら、こうした BPSDが、⽣活している場所によってどのように異なるかに関する知⾒は不⾜していました。

本研究では、茨城県内の介護施設に質問票を送付し、普段から認知症患者のケアや介護に携わっている医療従事者を対象としたアンケート調査を実施しました。アルツハイマー型認知症の患者130⼈について、性別や年代、診断、介護度、BPSDの種類等を調査し、解析を⾏ったところ、⾃宅で⽣活している患者(33.3%)に⽐べて、施設で⽣活している患者(60.3%)の⽅に、睡眠障害が頻繁に⾒られました。このような、居住形態と睡眠障害の関連性は、年齢や性別といった居住形態以外の要因を考慮した解析でも明らかでした。

今後、居住形態とBPSDの関連性の背景にあるメカニズムについて理解を深めることで、BPSDへの有効な対処法の確⽴につながると期待されます。

研究代表者

筑波⼤学医学医療系

新井 哲明 教授

研究の背景

認知症は、⾼齢化が進む⽇本において対処するべき重⼤な疾病の⼀つであり、2025 年には患者数が 700万⼈に達すると予測されています。認知症になると、多くの場合、記憶障害のような中核症状に加えて、「認知症の⾏動・⼼理症状(Behavioral and psychological symptoms of dementia: BPSD)注1)」と呼ばれる、さまざまな精神症状や⾏動症状が出現します。アルツハイマー型認知症やその関連疾患では、90%以上の患者に、少なくとも1つ以上のBPSDが存在するという報告もあります。そして、このBPSDが⽣じる原因は、⽣物学的なものや⼼理学的なもの、社会的なものなどさまざまであると考えられます。

BPSDは患者だけでなく、その家族・介護者の⽣活の質にも⼤きな影響を与える上、医療費や介護者の負担増にも関連します。BPSDの治療にはしばしば薬剤が⽤いられますが、⾼齢者においては、薬剤の副作⽤が出やすいというリスクが指摘されており、⽣活リズムの改善や感覚への刺激を増やすといった治療が望ましいとされています。介護者の負担を軽減するためには、より効果的なBPSDへの対処法の確⽴が望まれますが、認知症患者は周囲の環境に強く影響を受けることが知られているにも関わらず、⽣活環境、すなわち、⾃宅で⽣活している場合と施設で⽣活している場合で、BPSDの現れ⽅がどのように異なるかは、⼗分には明らかにされていませんでした。

研究内容と成果

本研究では、茨城県内の介護施設745施設に質問票を送付し、普段から認知症患者のケアや介護に携わっている医療従事者を対象としたアンケート調査を実施しました。2016年4⽉1⽇から2017年3⽉31⽇までにBPSDで対応を要した患者について最⼤5⼈までの回答を依頼し、患者の性別や年代、診断、介護度、BPSDの種類等を尋ねました。56施設から371⼈の患者に関する回答があり、そのうちアルツハイマー型認知症の診断を受けている130⼈を解析の対象としました。⾃宅で⽣活している患者(在宅介護群)と施設で⽣活している患者(施設介護群)の2群に分け、背景因⼦やBPSDの有無や、居住形態とBPSDの関連性を調べました。

解析の対象とした130⼈のうち、72⼈が在宅介護群、58⼈が施設介護群に該当しました。背景因⼦である性別、年代、介護度はいずれも群間差を認めませんでした。分析の結果、BPSDに関しては、睡眠障害のみが施設介護群で有意に多いことが明らかになりました(施設介護群60.3%vs在宅介護群33.3%、p=0.003)。また、性別や年代、介護度、効果量が⼀定以上であったBPSDに着⽬して、居住形態との関連を調べたところ、居住形態と性別や年代、介護度には関連が認められませんでしたが、BPSDのうち睡眠障害のみが有意な関連を⽰しました(オッズ⽐注2):2.529、p=0.038)(表参照)。

これらの結果から、睡眠障害は、⾃宅よりも施設で⽣活しているアルツハイマー型認知症患者において多く観察されることが明らかとなりました。今回の研究デザインでは因果関係を明らかにすることはできませんが、①睡眠障害を呈している患者は施設に⼊所しやすい、②施設に⼊所することが睡眠障害を誘発しやすい、③認知症患者のケアや介護に携わっている医療従事者は施設で⽣活している患者の睡眠障害を問題視しやすい、④⾃宅で⽣活している患者の睡眠障害を軽視しやすい、などの理由が考えられます。すなわち、施設での⽣活においては社会的接触や活動性が低くなり、睡眠への影響が⽣じやすい可能性や、施設では少⼈数のスタッフが認知症患者をケアしているために、夜間の徘徊や転倒は深刻な問題として捉えられ、睡眠障害がより問題視されやすい、といった施設特有の要因があると推測されます。⾼齢者に対する睡眠薬の不適切な使⽤は⼤きな問題にもつながることから、このような要因に対しても注意を払う必要があると考えられます。

今後の展開

居住形態と BPSD の関連性の背景にあるメカニズムについて理解を深めることは、BPSD への有効な対処法の確⽴に寄与するものと考えられますが、今回の研究は、普段から認知症患者のケアや介護に携わっている医療従事者を対象としたアンケート調査に基づいており、回答者の主観がバイアスとなっている可能性があります。今後、このようなバイアスを含まない形でデータを収集し、居住形態と BPSD の関連性について、より詳細に検討する予定です。

参考図

表 在宅介護群と施設介護群における BPSD の割合

⽤語解説

注1) BPSD(Behavioral and psychological symptoms of dementia、認知症の⾏動・⼼理症状)
認知症における⾏動・⼼理症状のことを指す。認知症は中核症状である認知機能低下に加えて、BPSDである妄想、幻覚、興奮、うつ、不安、多幸、無関⼼、脱抑制、易刺激性、異常⾏動、睡眠障害、⾷⾏動異常といった症状を伴うことがある。

 

注2) オッズ⽐
ある事象の起こりやすさについて2つの群を⽐較して⽰す統計学的な数値である。ここでは、睡眠障害が施設介護群に関連していることを⽰している。

 

注3) Cramer の V
効果量と呼ばれる指標であり表における⾏列の関連の強さを⽰している。0.1 以上で関連があるとされることが多い。

研究資⾦

本研究は寄附⾦「精神医学に関する研究」に対する研究助成(DGA01201)の⽀援を得て実施されました。

掲載論⽂

【題名】 Association between Behavioural and Psychological Symptoms of Dementia and Residence Status in Patients with Alzheimer's Disease.

(アルツハイマー型認知症患者における認知症の⾏動・⼼理症状と居住形態との関連性)

【著者名】 Midorikawa H, Ekoyama S, Tachikawa H, Ota M, Tamura M, Takahashi T, Sekine A, ide M, Matsuzaki A, Nemoto M, Nemoto K, Arai T.

【掲載誌】 Psychogeriatrics

【掲載⽇】 2022年10⽉26⽇

【DOI】 10.1111/psyg.12901

詳細▶︎https://www.tsukuba.ac.jp/journal/medicine-health/20221031140000.html

注)プレスリリースで紹介している論文の多くは、単純論文による最新の実験や分析等の成果報告に過ぎました。 、さらに研究や実験を進める必要があります。最新の研究成果の利用に際しては、専門家の指導を受けるなど十分配慮するようにしてください。

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