日本慢性期医療協会(橋本康子会長)が定例記者会見で、骨折・転倒を防ぐ「攻めのリハビリ」を提唱。要介護になる前の予防領域で理学療法士・作業療法士を「転倒リスク健診」の担い手に位置づける4提言を示しました。厚労省のリハビリテーション統括調整室の動きとも重なり、PT・OT法見直しも視野に入ります。
令和9年度介護報酬改定に向け、7月23日の介護給付費分科会が中山間・人口減少地域の提供体制を議論。「特定地域サービス」で老健の理学療法士等や通所介護の専門職の配置基準を弾力化する方向が示され、委員は質の担保と賃金改善を条件に挙げました。
カナダ・ケベック市の救急外来で、軽症の筋骨格系の患者を医師の診察より先に理学療法士が診るランダム化比較試験が行われました。痛み、救急外来への再受診、診断の一致度、費用を扱った4本の論文の内容を整理します。