【厚生労働省】抗生物質(抗菌薬)の投与を控えるべき

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不要投与の改善となるか。

 厚生労働省の有識者委員会は6日、軽い風邪や下痢の患者に対する抗生物質(抗菌薬)の投与を控えるよう呼びかける手引書をまとめた。

抗生物質を使いすぎると薬剤耐性菌が増え、治療に有効な抗生物質が将来なくなる事態が懸念されているため。

 手引書では、一般的な風邪の原因となるウイルスには抗生物質が効かないことから、「投与を行わないことを推奨する」とした。

詳細を読む(引用元):日本経済新聞

 

風邪には抗生物質は効果がないという話題は以前から挙がっていた。

 

こんな記事もある。

患者が期待すれば、医師は抗生物質を処方する可能性が高いというものだ。

 

患者が期待していると感じると、医師は抗生物質を処方する可能性が高くなることがわかった。

 今回の研究は、英国の医師400人超に対して2つの実験を実施した。同氏らは対象の医師に異なるシナリオを提示し、抗生物質を処方するかどうかを決定してもらった。

 その結果、患者が抗生物質を使用することを強く期待している場合、医師は処方する可能性が高かった。抗生物質の不適切かつ過度の使用は、抗生物質への耐性と関連しており、この耐性は世界的に大きな脅威である。

 詳細を読む(引用元):CareNet

 

「患者が希望したから」

患者に、どのようにしたいかを聴取し、それに合わせて処方をする医師もいるだろう。

 

健康志向、自然治癒力を高めるという意識が高まってきている昨今。

療法士も、患者から服薬に関する意見などを求められる場面も多いだろう。

処方は医師の仕事といえばそれまでだが、このような通達をしっかりと認識しておく必要は十二分にあるはずだ。

 

POST編集部 林 祐介

 

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