9月12日付けで日本理学療法士協会HP内の役員からのメッセージページが更新された。

以下はその抜粋である。

本会は政治力等では他団体に適いませんので、徹底したエビデンス中心主義を貫きます。これを有効にするためには、職能的活動と学術活動の絶対的融合を図ることと主張できる場面を増やすことが不可欠です。

（中略）

エビデンスの力、臨床的実力による力、組織の大きさによる力、組織の団結力による力、これら全てを揃えねばなりません。そのなかで会員諸氏にお願いしたいことは組織率の向上です。現在、医療系団体で組織率が70%を超えているのは多分本会だけと思います。会員数及び組織率を上げることが我々の将来を決定づけることは確実です。

詳細を読む（引用元）：http://www.japanpt.or.jp/upload/japanpt/obj/files/activity/news308/308_09.pdf

現在、日本看護連盟所属の国会議員は、衆議院と参議院に両院2名づつ。それに対し、現在理学療法士・作業療法士・言語聴覚士といったリハビリテーション専門職の国会議員は、参議院の山口和之議員と小川かつみ議員の2名である。

我々の給料に直結する診療報酬は国会議員によって決められており、その裁量によって業界が窮地に追いやられる可能性もありうる。

「エビデンスの徹底主義」という記載があるとおり、昨今しきりにエビデンスについて叫ばれているが、実際あなたの職場はどうだろうか？

エビデンスが大切なのは分かっていても、実際に気になる疾患や症状について、論文を読んだり調べているセラピストは病院の中でどのくらいの比率でいるだろうか。

「知っている」だけではなく実際にアクションを。協会に所属していないセラピストも、「会費が高い」と他人事に考えるのではなく自分たちの未来を自分たちの手で守っていく覚悟が必要なのではないか。