リハビリ職はリハビリだけ行えばいいのか？

私や部下が大学院で勉強したり、臨床や運営に関する研究をしてきましたが、必ず勉強・研修した内容は対外的に必ず発表したり、社内の業務改善やリハビリテーションの質の向上に貢献できるように強く意識をしていました。

特に、MOT (マネージメント・オブ・テクノロジー)という概念を入れて技術開発が顧客・利用者・患者の獲得に繋がるような施策を実施しました。

医療・介護情勢や外部環境の情報というのはインターネット、セミナー、コンサルティング会社より得ることができるのですが、そういった情報に対応しようとしても、組織側に対応できる能力や体制がないということが非常に多いと感じています。

組織の多様性や対応能力が、医療や介護の現実世界に追いついていかないということを肌で感じました。では、なぜ対応能力が低いのか？ということですが、医者や看護師、セラピストを含め医療職全般に言えることとして、自分たちの仕事の多様性を追求できる土壌がないということがあると考えています。

これは、ライセンスを持ってしまったが故のボトルネックと分析をしています。

つまり、「看護師だから看護業務をしないといけない」というのは、ライセンスが一定の規範として決めている。しかし、別に看護師が看護業務を他のジャンルで活かすことや、他の社会貢献やビジネスをすることに関して、規制されていない。この考えが、これから社会ではすごく大事だと思います。

私は、看護業務だけ、リハビリテーション業務だけを行うことを否定するつもりはありません。

しかし、それらの業務だけで補えないこと問題が沢山、社会には出てきているということに行き着いて、これはもう自分で会社を起こして、ビジネスとして成立させたいと思いました。

何よりも僕自身が活き活きとして働かなければ示しがつかないと思いますし、理念に共感していただける仲間を作るためには株式会社という看板もいるというが起業の後押しになりましたね。それで、2014年１２月に株式会社Work　Shiftを設立しました。

このことは、日本社会の大問題と考えています。弊社でセミナーをした時に、マネージメント系のセミナーの集客率は圧倒的に悪いです。まさに、これが今のセラピストのテクニック偏重手技の現実を示しています。

逆説的に言うと、セラピストとしてのリハビリテーション技術とマネージメントが両立できれば非常に評価される時代になったと考えます。今のPT協会、OT協会が目指す地域包括ケアモデルを「敗北だ」と言われる方もいます。

「もっと医療モデルを追求しなさい。もっとアカデミックな活動をしなさい、開業権を取るべきだ」と、主張される方もいます。

しかし、僕はそうは考えていません。地域包括ケアシステムは、ICFを基本として考えています。そして、そのICFは心身機能と活動・参加の全体最適化を目指しています。

つまり、ICFは心身機能を否定していない。心身機能の改善を活動・参加に有機的に統合するという非常に魅力的な課題への兆戦だと考えています。

今まで、麻痺を改善させるためのリハビリテーションは治療室で行われていましたが、実際の生活の中でのリハビリテーションは少なかった。次の時代心身機能がどのように活動・参加に寄与しているのかということが、焦点である研究が増えると考えています。

だから、地域包括ケアやICFは過去の「リハビリテーションテクニックマイスターモデル」や「サイエンチィストモデル」を否定はしていなくて、それらを肯定した上で次のステップへの移行だと考えています。

私は逆に、” リハビリテーションテクニックマイスターモデル”、”サイエンティストモデル”の人達が本気でICFに取り組んできたら、すごく世の中が変わると考えています。

例えば腰痛治療で物凄く有名なセラピストがいたとします。自らが腰痛治療を提供するのと同様な効果を出す自主トレーニングプログラムや腰痛治療機材、エクササイズ方法を開発し、市場に導入した時に、それはICFが目指す包括的なケアすなわちIntegrated　Careに変わります。

 可   "転移可能なスキル"が重宝される時代

高木先生：

私は必ずしも起業を推進する必要性はないと考えています。働き方の選択として病院・施設で働くか、あるいは、それ以外の分野で働くかというものがあります。

しかし、それは働く場所の選択肢であって、自分として出せる価値観や能力は普遍的なものなので、どこで働いても良いと思います。

病院や施設でなぜマネージメントはなぜ有効に機能するかということですが、よく「２：６：２」という言葉を聞くと思います。

上の２割の人たちが提供するマネジメントが効果的であれば、組織全体に効果的な行動が浸透します。そうすると真ん中６割と下の２割の人も、本人たちがしらない間に、素晴らしい働き方をしている。

良くある例が、社内では、パッとしないしポジションもない場合でも、転職したらその先で主任や係長になっているということです。

それはなぜかと言うと、前職場の時にルーティーン作業としてやっていたことは、実はものすごく水準が高く意味があるだったということです。これは転職して初めて気が付くことが多いです。

以前の職場でやっていたことは水準が高かったが、良くも悪くも疑問なく、気づかずにやっていた。それで転職した時に周りから「君凄いね。」と言われる。

インタビュアー細川：

なるほど。

高木先生：

マネージメントを構成するスキルは沢山あります。例えば、「コミュニケーションスキル」は、どのような職場や場面でも重要です。

どんな職場やどんな組織でも重要なものです。だから、どんな場面でも、そのスキルは重宝される。

転職できる最高の武器というのは、”転移可能なスキル”なんですよね。例えばコミュニケーションだったり、ビジネススキルだったりをちゃんと持っていれば、全く問題なく別のところでも使えます。

理学療法士、作業療法士だから自費で何かをやるとか、起業するとか、転職するとかの本人の希望は、確かに重要ですが、自分の能力が本当にその分野で通用するかという分析がもっと重要です。

欧米では、学校や企業にもキャリアカウンセラーがいます。日本ではキャリアカウンセラーの役割は、そういったことに熱い上司がほとんどやっていますが、ほとんどの職場にはそういった上司はいません。

欧米ではキャリアカウンセラーが社内にいますし、また、管理職になるためにはキャリアカウンセラーの勉強しなければならない。

キャリアカウンセラーの支援が得られないことも原因で、自分らしさを伴った働き方が難しいのが日本社会であり、かつ医療・介護業界であると考えています。