はじめに

2025年、変形性関節症（OA）を取り巻く医療環境は転換点を迎えています。Global Burden of Disease Study 2021の推計では、2050年に世界で約10億人がOAに罹患し、2020年の約5.95億人（7.6%）から大幅に増加すると予測されます【2】。この状況で、Osteoarthritis and Cartilage に2024年3月〜2025年3月のリハビリテーション研究を総括した年次レビューが掲載予定です【1】。本記事は同レビューと関連文献を踏まえ、実装上の論点を整理します。

第1章：運動療法のエビデンス更新と臨床的課題

1-1. 膝OAへの効果：明暗分かれる結果

近年の試験では、膝OAに対する運動療法の有効性が一貫して支持されています【15】【16】。また、併存疾患を持つ患者群でも便益が示唆されています。たとえば2型糖尿病を併存する膝OA患者を対象に、自宅ベースのサーキットトレーニングが痛みと代謝指標を改善した報告があります【3】。

一方、運動強度の設計は結果に影響します。中国のRCTでは、より高強度（RPE 13–14/20）での介入が、機能や代謝指標で良好な傾向を示しました【4】。単に「運動を勧める」のではなく、個別化された負荷設定が鍵だと考えます。

1-2. 股関節OA：予想外の結果と論争

重度の股関節OAでは、人工股関節全置換術が監視下運動療法に比べ、疼痛・機能で有意に優れることが示されました【5】。他方で、軽度〜中等度の症例では、運動療法で臨床的に意味のある改善が得られる研究もあります【6】。
考察：重症度や患者の価値観、生活背景を踏まえ、手術適応の見極めと運動療法の併用を個別最適化することが重要です。

1-3. 日本の臨床現場への示唆

国内では運動療法の標準化が道半ばであり、高強度の監視下プログラムを継続的に提供できる体制は限られています。診療報酬や人員配置といった制度的要因が背景にあります。費用対効果の観点からも、適切に設計された運動プログラムは長期的な医療費抑制に資する可能性が示唆されており【17】、アクセス改善の政策的手当てが望まれます。

第2章：食事療法と運動の組み合わせ

2-1. 体重減少には効果的だが、痛みには？

肥満を併存する膝OAに対し、理学療法士が関与する超低エネルギー食（VLED）と運動療法の併用は、平均7%程度の減量を達成しました。一方で、疼痛や機能の主要評価項目では運動単独に対する一貫した上乗せ効果は確認されないという報告です【7】。患者の主観的な全般改善は高い一方、客観指標とのギャップが生じる場面があります【10】。

2-2. メカニズムの再考

疼痛は機械的負荷のみで規定されるわけではなく、炎症、感作、心理社会因子など多因子で決まります。運動療法を軸に、必要に応じて栄養・行動変容支援を組み合わせるのが現実的です。

2-3. 臨床実装：多職種連携の必要性

患者は「ワンストップ」での支援を評価しつつ、栄養面の専門性も求めます【10】。日本では、医師・管理栄養士・理学療法士が時間・空間・記録を共有できる導線（ICT活用、共有カルテ、オンラインカンファレンス）を整える必要があります。

第3章：デジタルリハビリテーションの可能性と限界

3-1. 非劣性が示された遠隔リハ

慢性膝痛に対する理学療法士の遠隔診療は、対面診療に非劣性であることが高品質試験で示されました【8】。短期の遠隔監視型運動と対面の比較でも、疼痛や機能で差がない報告があります【8】。

3-2. アプリ介入：有望だが誰にでも有効ではない

運動処方・活動量追跡・教育を統合したアプリは、疼痛の自己管理に有望ですが、機能改善の確実化には対面指導とのハイブリッドが現実的です。ユーザビリティは平均的には良好でもばらつきが大きく、デジタルデバイドへの配慮が欠かせません【9】。

3-3. 日本での実装：3つの壁

1. 1.診療報酬の枠組み：遠隔リハの評価は整備途上です。
2. 2.デジタルリテラシー格差：70歳以上のスマホ保有は約6割で、支援が必要です。
3. 3.データ保護と信頼：日本には個人情報保護法（APPI）と監督機関（PPC）があり、医療アプリの説明責任と実務ガイダンスの具体化が重要です。
   考察：WHOが推奨する「アクセス・リテラシー・文化適合」の3要素を満たすよう、初回対面設定→家族同席の操作練習→電話/ビデオの段階導入を提案します。

第4章：性別・ジェンダー研究の深刻な盲点

4-1. 研究報告の不足

高品質研究においても、性別（sex）・ジェンダー（gender）の定義、層別解析、結果報告が不十分なケースが少なくありません【1】【16】。用語の混同も依然として見られます。

4-2. なぜ重要か

女性はOAの有病率や症状の重さで不利になりやすく、ホルモン、疼痛閾値、社会的役割などの差が臨床に影響します【11】。ACL再建後の女性に不利益が生じやすいことも報告されており、研究・実装双方での配慮が必要です。

4-3. SAGERガイドラインと実装

SAGERガイドライン（2016）は、用語定義・参加者特性の報告・層別解析・解釈を求めます【12】。整形外科系主要誌も、報告不備の論文を受理しない姿勢を表明しています【13】。2024〜2025年のレビューでも、改善が限定的である点が指摘されています【1】【16】【14】。

4-4. 日本の課題と提案

研究倫理審査、研究費申請、投稿規定で性別・ジェンダーの扱いを明文化し、臨床では初診から生物学的性とジェンダー情報を適切に記録する運用を提案します。

第5章：補助療法の比較

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