パーソナルトレーニングで骨折などのケガを負う事故が、国の調査で196件確認された。原因の中心にあるのは、既往歴の把握、個別の運動プログラム設計、実施中の中止判断という、運動指導の安全を支える一連のプロセスが十分に機能していないことだ。これは理学療法士が臨床で踏む手順と多くが重なる。報告書がトレーナーに求めた知識も、リハビリ専門職が養成課程で学ぶ内容と重なり合う。

「指示通りやってケガ」が9割超

消費者安全調査委員会（消費者事故調）は5月27日、「パーソナルトレーニングにおける事故」の調査報告書を公表しました。事故情報データバンクに登録された事故のうち、パーソナルトレーニングにおける事故とされたものは、2019年から2025年までで196件にのぼります。

このうち、転倒や器具の落下など偶発的に物がぶつかった可能性のある事故は14件（7％）にとどまります。残る182件（93％）には、指示された運動種目を実施してケガをした、負荷が重かった、トレーニングの内容や指導が不適切だった、といった内容が含まれていました。運動そのものに関わる事故が9割を超えます。

傷病の程度は軽くありません。196件のうち81件（41％）が治療に1か月以上を要し、背骨（脊椎）や腰椎を骨折した事案もありました。ケガの部位は腰・股関節が59件で最も多く、膝・足が44件と続きます。

出典：消費者安全調査委員会「パーソナルトレーニングにおける事故」（2026年5月27日）

出典：消費者安全調査委員会「パーソナルトレーニングにおける事故」（2026年5月27日）

報告書が挙げた具体例は、現場の危うさを映します。腰痛のある利用者に、初めて行うバーベルスクワットで最初から重りを追加。利用者が「持てないと思います」と伝えても、トレーナーは「補助をするから大丈夫」と続行させ、1回で耐えきれず腰を痛めて入院に至りました。「限界です」と申告したのに運動が続けられ、ケガにつな