国立大学法人東北大学大学院歯学研究科が、高齢期の腰痛の有訴は1.1～1.2倍の社会経済的格差があることを明らかとした。
65歳以上の約26,000人を対象に、所得、資産、教育歴、最も長く就労した職業(専門職・事務職・肉体労働職・就労経験なしの４つのグループ)と過去１年間の腰痛 に有訴に差があるかを検証。
その結果、過去1年間に腰痛を有している対象者は63.4％であり、1番所得が高いグループに比べ1番低いグループが1.16倍、資産では１番資産が高いグループに比べ１番低いグループが1.18倍、腰痛を有しているリスクが高いことが分かった。
また、最も長く就労した職業では、専門職に長く従事した群に比べて肉体労働に長く従事した群が1.06倍腰痛を有しているリスクが高く、リタイヤ後、物理的なストレスから解放された高齢期においても、肉体労働に長く従事した高齢者で腰痛の有訴のリスクが残存していることが明らかにした。
研究者らは、「高齢期において腰痛の有訴に社会経済的な格差が存在し、腰痛の対策作りには身体機能・構造面のみの介入でなく、社会的な背景にも目を向けた対策を講じることが重要であることを考慮した対策が必要だ」と述べている。
