新卒からクリニックに10年間勤務し、そこで感じた理学療法士業界や組織の限界。 その中で、見出した外来整形外科と個人事業主を兼任するという新しい働き方の可能性について発信します。


理学療法士業務全般(リハビリテーション業務『一般病棟・地域包括ケア病棟・外来・デイケア・訪問リハ』、委員会活動、法人業務一般)(従事すべき業務の変更の範囲:面接時等に別途明示)

Red Flagsについて第二弾です.


「腰痛」は、いつの時代も訴えが多い症状の1つです。特に妊娠期の女性は、ホルモンバランスや姿勢の変化に伴い、発症率が高くなります。


作業療法士業務全般(リハビリテーション業務『一般病棟・地域包括ケア病棟・外来・デイケア・訪問リハ』、委員会活動、法人業務一般)(従事すべき業務の変更の範囲:面接時等に別途明示)



現在、理学療法士をはじめとするセラピストの卒後教育は、学会や研究会、民間企業等が提供するセミナー等によって行われています。日本理学療法士協会も認定や専門理学療法士制度の中で、卒後教育に注力し、来るべきセラピスト過多の時代に向けて競争力のあるセラピストを養成しています。スポーツ理学療法の分野では、IFSPT(国際スポーツ理学療法連盟)では、理学療法士をスポーツPTスペシャリストに要請するプログラムを作り、WCPT参加国に導入を呼びかけています。これら以外にも、様々な団体が「資格」を発行しています。

