日本理学療法士協会 半田会長の新着メッセージが昨年12月20日付けで協会HPに掲載されている。
理学療法・作業療法業界でも「エビデンスに基づいた〜」という言葉がしきりに言われているが、介護でも同様に「科学的介護」という言葉がある。
政府は来年度予算案に介護保険サービスのデータベースである「CHASE（Care、Health、Status＆Events）」の開発費用3.7億円を計上することがすでに決定しており、ビッグデータを利用して、利用者の個別性に合ったサービスを提供できるような介護を目指している。
また先日、褥瘡マネジメント加算と排泄支援加算に関してお伝えしたが次年度の介護報酬改定では、要介護高齢者の自立支援で成果を上げた介護サービス事業所へより多くの報酬を支払うインセンティブ制度が設けられている。
高齢者自身が、自立し生活できるように支援を行える介護を国は推奨している。
この「科学的介護」「自立支援介護」に対し、半田会長は「理学療法も同様で、臨床理学療法の背景には理学療法学があり、臨床理学療法の科学性を担保しているのです。科学的介護を求めるのであれば、介護学の確立を先行させるべきではないでしょうか。」「この科学的介護や自立支援介護の具体的な像は現状でははっきりと見える状況にはありません。どちらかというと理念先行型になっていると思います。総力を挙げて、この理念にマッチングした介護を確立しなければなりません。」と述べた。
