キャリアコンサルタントが徹底サポート

理学療法士になるにはどうすればいい?国家試験、合格率、就職の話、Q&A

5539 posts

スポーツや不慮の事故によるケガ、脳障害、難病などによって身体マヒになった患者さんが元の生活に戻れるよう、サポートを務める仕事です。立つ、座る、寝るといった生活をするためのスタンダードな動き(基本動作)を中心にリハビリを行います。後遺症が残ってしまった患者さんでも、残された能力を使い、社会にどう復帰できるかをサポートします。最近では、プロ野球やJリーグ、オリンピックへの帯同をする理学療法士も増えてきました。

どうしたら理学療法士になれるのか?

理学療法士の仕事をするには”国家資格”が必要

理学療法士のインタビューはこちらからご覧いただけます。

理学療法士として人の役に立つ仕事をするためには、まず国家資格を取得することが必要です。理学療法士の場合は、「理学療法士及び作業療法士法」にもとづき、厚生労働大臣が免許を与えます。(公益社団法人日本理学療法士協会HPより数値引用)

 

多くは、高校卒業後に大学、短期大学、専門学校に進学する場合が多く、また社会人からの進学者も徐々に増加傾向となっています。3年または4年間の学校卒業後、国家試験の受験資格がもらえます。

なるにはチャート

資格はとりやすい?

資格取得難易度

 国家試験は「落とす」試験ではなく、「受かる」試験と考えて頂いてもいいでしょう。過去10年間を見ても80~90%の合格率を誇っている試験です。コツコツ国家試験の勉強を行っていけば合格のハードルは高くはないでしょう。

 

ここ最近(2016年以降)では、毎年1万人以上の理学療法士が誕生するため、徐々に難易度が難しくなることが予想されています。

 

 

国家試験合格率

(公益社団法人日本理学療法士協会HPよりデータ引用)

資格取得後、どこで働いているの?

資格取得後の行き先

職場としては、病院などの医療施設が約7割と圧倒的に占めています。一方で、高齢化とともに介護保険領域(老人保健施設、訪問看護ステーション、通所介護施設など)の領域も増えてきています。

 

さらに今後は予防分野としてフィットネス領域での雇用増加も考えられます。また、欧米と同様に日本においてもスポーツ分野で働く理学療法士が多くなってきています。

 

国の進める方針として、在院日数を減らし、自宅または周辺環境の整備によってなるべく早期から退院させる方針です。そのため、今後は訪問リハビリテーションやデイケア・デイサービスの需要は益々増えることが予想されます。

 

職場環境

(公益社団法人日本理学療法士協会HPよりデータ参考)

どこで学ぶのか?

理学療法士の資格を取るには、大学・短大・専門学校へ

理学療法士の国家試験を受験するためには、養成校で3年以上学び、必要な知識と技術を身につけることが必要です。養成校には4年制大学、短期大学(3年制)、専門学校(3年制、4年制)、特別支援学校(視覚障害者が対象)があります。

 

資格取得後、より専門的な知識を身に付ける場合、研究職をめざす場合などは大学院もあります。(修士課程・博士課程)

 

学校数は、最近10年間の推移を見ても100校程度増えています。一方、昨今の傾向として専門学校が徐々に減り、四年制大学は増加しています。

 

現在も4年制大学が毎年設立されている現状があり、今後もニーズが見込める領域であることが垣間見えます。

理学療法士の学校一覧はこちらをご覧ください。

理学療法士の初年度納入金ランキング

理学療法士の大学偏差値ランキング

養成校推移

定員は?

毎年1万人の理学療法士が世の中に輩出

養成校数の増加に比例して定員も増加しています。今後益々ニーズが高まり、働き方が多様化していくことが予測される中、毎年1万人の理学療法士が世の中に輩出されている形になります。

 

爆発的に増えた、時期を超え、徐々に専門学校が大学になるケースが増えてきました。海外では、6年生となっているケースが多く、社会的な地位も高いため、日本も同じような策を立てていることが予想されます。

 

定員

(公益社団法人日本理学療法士協会HPよりデータ引用)

誰になにをするのか?

基本的な仕事内容

理学療法とは病気、けが、高齢、障害などによって運動機能が低下した状態にある人々に対し、運動機能の維持・改善を目的に運動、温熱、電気、水、光線などの物理的手段を用いて行われる治療法です。理学療法士は、みなさまの「笑顔をあきらめない。」ための活動をしています。 

法律

第1条 この法律は、理学療法士及び作業療法士の資格を定めるとともに、その業務が、適正に運用されるように規律し、もつて医療の普及及び向上に寄与することを目的とする。

【定義】

第2条 この法律で「理学療法」とは、身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう。

 この法律で「作業療法」とは、身体又は精神に障害のある者に対し、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るため、手芸、工作その他の作業を行なわせることをいう。

 この法律で「理学療法士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、理学療法を行なうことを業とする者をいう。

 この法律で「作業療法士」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、作業療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、作業療法を行なうことを業とする者をいう。

理学療法士の一日

理学療法士の急性期での仕事

理学療法士の整形外科での仕事

理学療法士の一般病院での仕事

理学療法士の介護保険施設での仕事

 

理学療法士Q&A(よくある質問を公開)

Q:社会人から養成校に入学するメリットとデメリットは?

A:現役生同様、専門学校または大学に入学する必要があります。学費の面で、社会人には大きな負担となる専門学校ですが、夜間を開講している学校は専門学校になります。

社会人からのメリットは意外に多くあります。社会を経験していると、社会の中の医療という目線で物事を見ることができ、患者さんへの接遇などの面で有利に働きます。

また、社会人の場合、勉強に対する熱意が現役生とは違い、身につく量も多くなります。

 

Q:理学療法士の男女比は?

A:男女比は、6:4で男性の方がやや多い傾向です。しかし、徐々に女性の理学呂奉仕が増えてきています。

 

Q:スポーツ分野で理学療法士として働くにはどうすればいいですか?

A:ズバリ、コネです。というのもスポーツ関連、例えばプロ野球界やJリーグなどにも理学療法士がいますが、求人が表立って出ることは稀です。ほとんどが、紹介になり、もともといた理学療法士が紹介するケースが多いためです。

ですから、本気でなりたいのであれば、学生の頃から積極的にコンタクトを取り、コネクションを作っておくことをお勧めいたします。

千葉ロッテマリーンズ理学療法士インタビュー

元中日ドラゴンズ理学療法士インタビュー

元横浜ベイスターズ理学療法士インタビュー

元横浜DeNAベイスターズ理学療法士インタビュー

元読売ジャイアンツ理学療法士インタビュー

 

<POST編集部が執筆した書籍>

この他、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士に対する100の質問に現役療法士が答えた書籍では、療法士の恋愛事情や、結婚情報など様々な質問にお答えしています!

「自分の人生」も「相手の人生」も輝かせる仕事【実はすごい! ! 「療法士(POST)」の仕事】
Posted with Amakuri
POST編集部
BABジャパン
販売価格 ¥980
(2017年2月8日16時55分時点の価格)
売上げランキング: 168247

 

今後の展望

⑴これからの国家資格、これからの仕事

 病気やケガによる「障(傷)害があること」は、これまで一部の人の特別なものと思われがちでした。しかし現在では、誰にでも起こり得ることとして受け止められています。

そのために理学療法士を志す人々が増えています。これらの人々は大学や専門学校において様々なことを学び国家資格の取得を目指しています。

⑵さまざまな産業と結びつく

 障害者や高齢者、そして介護者にとって、住宅環境や生活環境、自動車での移動、多くの人々との情報交換、緊急時の通信システムなどをどうすれば便利なのか ?

理学療法士はこうした情報の提供もしており、医療現場だけでなく、他の産業とも強く結びついています。

⑶家庭でも、地域でも

理学療法士は医療機関の中だけで仕事をするのではありません。地域のデイケアセンターや保健福祉センター、ホームヘルパーやボランティアへの指導、訪問理学療法、家屋改造、そして車いすや補装具を作る上でも関わりを持っています。

障害を持つ人々がもとの生活に復帰し、さらに新たな人生を歩み始めるためにも、様々な場面での理学療法士の活躍が期待されています。

⑷「与える医療」から「支える医療」へ

病気やケガ、障害に立ち向かうのは最終的に障害を持った本人であり、そこには本人の考えや判断が配慮されなければなりません。

そのために単に「与える医療」ではなく、障害を持った人々やその介護者と心を通い合わせながら進める「支える医療」 つまり私たち理学療法士の仕事が、今後ますます必要となることでしょう。(公益社団法人日本理学療法士協会HPより引用)

理学療法士になるにはどうすればいい?国家試験、合格率、就職の話、Q&A

Popular articles

PR

Articles