前回、人材紹介のシステムをご説明しました。医療・介護業界において人材確保の課題は、今現在でも残っています。ゆえに、人材紹介会社を使用する必要が出てきますが、「人材紹介経由での離職率が高い説」が問題視されています。
実際のところはどうなのか？３つのデータからそれぞれ確認してみましょう。
３つの調査結果から見る療法士の離職率
1,厚生労働省：雇用動向調査
引用：2019年（令和元年）雇用動向調査結果の概要ー産業別の入職と離職ー
こちらは、昨年の雇用動向調査の結果の中で「産業別の入職と離職」をグラフ化したものです。このデータですと、医療福祉分野においては14.4%の離職率となっています。
こちらは分野別になるので、我々療法士のみに当てはまるものではありません。また、採用方法による分類はされていませんので、以下の調査から人材紹介使用による離職率を確認してみます。
2,福祉医療機構（以下WAM）：「病院の人材紹介手数料」に関するアンケート調査
引用：「病院の人材紹介手数料」に関するアンケート調査-調査結果概要-
こちらのデータは、WAM、全日本病院協会、日本医療法人協会によって行われたWEBアンケート調査で、全国328病院（人材紹介会社利用241病院、未利用87病院）を対象に行われました。
この調査結果では主に、准看護師の離職率が目立つ結果となりましたが、PTOTST別でも調査されています。他職種から見れば、離職率は比較的少ないように見受けられます。
しかし、離職累計人数とすると看護師、医師についで三番目に多い離職人数（PTOTST合算）であることがわかります。
3,厚生労働省：医療・介護分野における職業紹介事業 に関するアンケート調査
引用：医療・介護分野における職業紹介事業 に関するアンケート調査
こちらの比較は非常に興味深い結果となっています。左が人材紹介会社経由での離職率で、右が人材紹介以外での離職率です。このデータを見る限り、人材紹介会社の離職率の高さが目立ちます。
リハ職6ヶ月以内の離職率を比較しても人材紹介経由では13％、それ以外では2.9%と10％近くの差があります。ここで比べてみたいのは、WAM調査結果との比較です。
WAMなどによる調査では、人材紹介経由での6ヶ月離職率は3.9%（PTOTST平均）と厚生労働省による調査とは若干開きがあります。また、前者の調査では全国328病院（人材紹介会社利用241病院、未利用87病院）を対象にしています。
一方、後者の調査では、求人事業所 3,976事業所（医療分野2,112事業所、介護分野1,894事業所）、就職者 6,118人（医療分野4,224人、介護分野1,894人）、職業紹介事業所 600事業所と求人事業所だけをみても医療分野と介護分野に分かれています。
ということで、介護分野での離職率もみていきましょう。
引用：医療・介護分野における職業紹介事業 に関するアンケート調査
私個人の予想としては、介護分野での離職が目立つのかと思いましたが、意外にも人材紹介経由での離職は少なく、人材紹介経由以外の入職において離職率が高いという結果になっています。
上記結果から、そもそも医療分野と介護分野での人材紹介会社使用状況が異なるのでは？という仮説が立ちますので、以下結果をみてみましょう。
引用：医療・介護分野における職業紹介事業 に関するアンケート調査
医療分野と介護分野への転職人数がそもそも違うにせよ、医療分野よりも介護分野において人材紹介業者を使う求職者が多い結果となっています。介護分野では、人材紹介を使う人数が多いにも関わらず、離職率は低い結果です。
一方、医療分野では人材紹介経由での採用は13.4%と低いにも関わらず、離職率は６ヶ月以内で13%と高い結果となっています。つまり、医療分野においては、人材紹介会社経由での離職率が高いと言わざるを得ない結果となっています。
介護分野よりも、むしろ医療分野での人材紹介経由のミスマッチが考えられるということでしょう。余談ではありますが、医療分野の採用者割合として「学校等」が50％以上利用されている状況は、他職種にはない特殊な転職経路であることがわかります。
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「行政」「人材紹介事業社」「求人企業」の協力が不可欠
厚労省の調査では、質問項目に「公共職業安定所やナースセンターなど無料の機関を利用しない理由」という項目があります。結果を確認すると、「ハローワークやナースセンターなど他の採用経路では、人材が確保できなかったため」と回答する医療分野・介護分野ともに70％にものぼります。
私自身、ハローワークで「求人掲載の依頼経験」と「就活経験」の両方を経験していますが、どちらも手続きが非常に面倒だったと感じました。
また、求職者からすると「ハローワークに行く」ことが、失業保険の申請に必要である、という点も問題点にあげられるかもしれません。
この辺りは、医療介護分野の人材不足に対して、「行政」「人材紹介事業社」「求人企業」の3者の協力は不可欠でしょう。行政は、公共職業安定所の運営方法の再検討を行い、人材紹介業者としてミスマッチをなくす施策を検証し続け、求人企業の人事は、待っているだけでなく自社獲得の強化をそれぞれ行う必要があるでしょう。
このように、求職者を取り巻く環境全ての協力が必要不可欠であると考えています。
まとめ
今回、人材紹介経由での離職率問題に関して、３つの調査結果をみました。確かに、データとして人材紹介会社からの転職者において離職率が高くなる“傾向”はあるかもしれません。
その中でも、介護分野よりも医療分野においてミスマッチが多い可能性があります。この結果だけで、人材紹介会社だけを問題視するのは、正しい判断ではないでしょう。
医療・介護分野における人材確保の課題を、「行政」「人材紹介事業社」「求人企業」の3者それぞれが解決する働きが必要であると、調査結果を通して考えました。
次回以降も、私個人の転職経験、転職相談経験を踏まえて「PTOTSTの転職」についてお伝えしていきたいと思います。私個人へのご質問・ご意見等は、プロフィール欄にあります、TwitterよりDMでご相談ください。
参考資料
1,https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/20-2/index.html
2,https://www.wam.go.jp/hp/wp-content/uploads/02_20201005_jinzaisyokaitesuuryo.pdf
3,https://www.mhlw.go.jp/content/11650000/000579094.pdf
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